産後うつ病について 宗田聡先生の講演を聞く
TakanoKiyoshi
うつ対策ワーキングチーム（古屋範子座長）・女性局（古屋範子局長）合同会議を開催。日本周産期メンタルヘルス研究会 宗田聡理事（パークサイド広尾レディスクリニック院長）による「産後うつ病を知るー日本における現状と問題点」と題する講演を聞きました。産後うつ病の症状、危険因子、スクリーニング、治療の課題などについてわかりやすく語って頂きました。どこに相談したらよいか。現在は、産婦人科や精神科でも受け止め切れていない産後うつ。時には児童虐待につながりかねないこの問題に、今後、更に力を入れて取り組んでいく必要性を痛感しました。
（以下、2010.9.18付 公明新聞より引用）
【産後うつの課題聞く／受診の促進体制など 専門家招き支援策検討／党合同会議】
公明党女性局（古屋範子局長＝衆院議員）とうつ対策ワーキングチーム（古屋座長）は１６日、衆院第２議員会館で合同会議を開き、日本周産期メンタルヘルス研究会理事の宗田聡氏を講師に、産後うつに対する日本の支援の現状や課題について意見交換した。
席上、宗田氏は、産後うつが産後２、３週から６カ月で発症し、一般的なうつに比べ不安や焦燥感が強くなる特徴を説明。重症化しやすい理由として「なかなか周囲が気が付かず、サポートがない状態で放って置かれやすいため」と指摘した。
さらに、放置すれば児童虐待などにもつながる恐れに言及。「病院で受診するにしても、母親は産婦人科や小児科、精神科のどこに行ったらいいのか分からないことが、非常に問題」と述べた。
古屋さんが、受診を促す体制のあり方について尋ねたのに対し、宗田氏は「まずは保健師や、心理カウンセラーの有効な活用が、日本の現状に合うのではないか」と述べた。
