湘南ロボケアセンターを視察
TakanoKiyoshi
厚生労働部会で藤沢市辻堂にある湘南ロボケアセンター株式会社（久野孝稔代表取締役社長）を訪問。筑波大学山海嘉之博士が開発したロボットスーツHAL。装着する人の意思を感知して、立ち座りや歩行動作をアシストするロボットです。同社は、実際にこのHALを使って、リハビリを実施しています。ドイツでは、医療機器として承認され、リハビリに保険適用されているとのこと。藤沢市は独自の助成を行っています。リハビリをしている方は、歩く癖を直してくれるとおっしゃっていました。普及に取り組んでまいります。
（以下、2014.8.28付 公明新聞より引用）
【普及進むロボットスーツ 医療・介護で“活躍”／歩行訓練をサポート「脚が動くようになった」／党厚労部会 神奈川・藤沢のセンター視察】
「ＨＡＬを使った歩行訓練で、脚が動くようになり、歩き方も美しくなった」。歩行に障がいのある男性は、富士山を眺めることができるフィットネスクラブのような開放的なフロアで、歩行トレーニングを続けながら、笑顔を見せた。
神奈川県藤沢市の湘南ロボケアセンター株式会社（久野孝稔代表取締役社長）は、人間の筋骨格系の動きをサポートするロボットスーツ「ＨＡＬ」【■参照】を取り入れた身体機能改善に向けたトレーニングを行う国内最大級の施設。理学療法士や作業療法士、看護師などの資格を持ったスタッフをそろえ、成長が期待されるロボット産業の象徴的な施設としても注目されている。
ＨＡＬは現在、欧州で医療機器として認められ、昨年８月にはドイツで労災保険の適用対象となった。日本では、医療機器としては未認証だが、福祉用機器として病院や福祉施設など約１７０カ所で約４００台が導入されている。
公明党厚生労働部会（古屋範子部会長＝衆院議員）は２６日に同センターを視察。医療・介護現場などにおけるロボット活用の可能性を探った。
意見交換の中で久野社長は、脳梗塞などで脚が不自由になった人がＨＡＬによるトレーニングで、脳から筋肉への電気信号が強化され、身体機能が改善した事例などを紹介。このほか、介護従事者などが腰に装着して、腰への負荷を軽減するタイプなど最新の研究・開発状況を説明した。
また久野社長は、ロボットが医療・介護分野に普及するための課題について、日本の医療機器の認証にかかる時間が欧州に比べ長いことなどを指摘した上で、「日本のロボット技術は世界をリードしている。医療や介護にとどまらず多様な分野で活用できる。日本発の新たな産業とするチャンスだ」と力説した。
視察を終えた古屋さんは、ロボット医療機器の認証をスピードアップする必要性などに触れ、「ロボット産業は新たな成長分野だ。ＨＡＬなど医療・介護ロボットの研究・開発、普及が進むように支援したい」と述べた。
■【ＨＡＬ】ロボット研究で知られる筑波大学大学院の山海嘉之教授が創設したサイバーダイン株式会社製のロボットスーツ。下肢に装着し、皮膚に付けたセンサーで脳から筋肉に送られる微弱な電気信号を読み取ることで、装着者の運動意思を認識、モーターで動作を補助する仕組み。
